フリーアドレスの導入にあたり、デスクをどの配置形状にすべきか、必要な席数をどう算出すればよいか分からず悩んでいませんか。
実態に合ったレイアウトをつくるには、「導入目的を1つに絞り、部署ごとの在席率の実測から席数と席種の比率を割り出したあとに、当てはまる配置型を選ぶ」ことが基本です。
配置の見た目から先行したり、全社平均の出社率だけで席数を見積もったりすると、特定部署で席が埋まって業務が立ち行かなくなります。運用が破綻すれば、什器の買い直しや図面の引き直しといった無駄なコストと工数が発生します。
本記事では、3つの運用タイプ、在席率に基づく席数の計算、6つのデスクレイアウト型の特徴、試験運用から縮尺入り平面図に落とし込むまでの手順を解説します。
席幅と通路幅の両立を図面上で詰めると、既製品の刻み寸法では妥協が残りやすいです。SITURAEMON（シツラエモン）なら、フリーアドレス席の幅と奥行きを1cm単位で指定でき、配置案ごとの価格と納期をすぐ比較できます。
フリーアドレスとは？3つの運用タイプとABWとの違い
フリーアドレスは、ABWやグループアドレスと並べて語られることが多い概念です。言葉が指す範囲を混同すると、レイアウト設計で何を決めるべきかが曖昧になります。
フリーアドレスの定義と3つの運用タイプ
フリーアドレスとは、特定の什器や内装を指すのではなく、座席を個人に固定せず空いている席を選んで働く運用ルールです。全社一律ではなく、部署ごとの在席率や情報セキュリティの要件に応じて、次の3つの運用タイプから選びます。
全席フリーアドレスは、フロア内の全席を対象とし、誰でも自由に座席を選べる形態です。グループアドレスは、部署やチームごとに専用区画を割り当て、その区画内で座席を選ぶ形態です。固定席併用型は、在席率が高く機密情報を常時扱う部署のみ固定席を残し、他部署をフリーアドレスとする形態です。
各部門の出社傾向や業務上の機密性に合わせて、運用タイプを割り当てます。
運用タイプ別の適用条件と特徴
運用タイプは、座席をどこまで自由にするかで効果が変わります。出社率・機密性・チーム連携の強さに合わせて、次の3類型から割り当てます。
運用タイプ |
選択可能な座席範囲 |
主な適用条件 |
全席フリーアドレス |
フロア全体 |
部署を問わず在席率が低く、扱う情報量の偏りや専用端末の必要性が少ない場合 |
グループアドレス |
部署・チーム単位の区画内 |
チーム内の日常的な相談や連携が必要で、一定の一体感を維持したい場合 |
固定席併用型 |
フリー席 ＋ 特定部署の自席 |
部署間で在席率の差が大きく、経理や総務など機密文書・専用機材を常時扱う部署がある場合 |
全席フリーアドレスはスペース削減効果が最も高い一方、グループアドレスや固定席併用型はチーム連携やセキュリティ維持とのバランスに優れます。
ABW（Activity Based Working）との違い
フリーアドレスとABWは、選択する対象の範囲が異なります。フリーアドレスが執務フロア内の「席」を選ぶ仕組みであるのに対し、ABWは集中ブース、カフェスペース、会議室、自宅など業務内容に合わせて「働く場所そのもの」を選ぶ働き方です。
レイアウト設計の観点では、フリーアドレスが執務デスクの効率的な共有を目指すのに対し、ABWは多様な活動に応じた専用スペースの配分を目指します。
【目的別】フリーアドレス導入で最初に決めること
導入時には、コスト削減、コミュニケーション活性化、省スペース化など複数の目的が掲げられがちです。複数を同時に追うと、席数の算出根拠も配置の方向性も定まりません。図面を引く前に、最優先の導入目的を1つに決めます。
コスト削減・スペース効率を目的にする場合
最初に確定すべき変数は「削減する席数とフロア面積」です。削減した席数が、執務スペースの面積縮小や什器費用の削減に直結します。
「全席数を◯席削減する」という定量目標を置いたうえで、高密度な配置計画に入ります。この場合、日によって座席の利用位置に偏りが生じても、オフィス全体の床面積が削減されていれば目的は達成されます。
部署間・チーム内のコミュニケーションを目的にする場合
最初に確定すべき変数は「運用タイプと動線計画」です。誰と誰を出会わせたいかによって、選ぶべき座席配置が変わります。
他部署との接点を増やしたいなら全席フリーアドレスと交差動線を採用し、チーム内の連携を重視するならグループアドレスと対話用スペースを組み合わせます。席数を詰め込みすぎると、交流に必要な通路やマグネットスペースが削られるため注意が必要です。
リモートワーク併用の省スペース化を目的にする場合
最初に確定すべき変数は「曜日・時間帯別の実測出社率」です。全社平均の出社率ではなく、部署ごとのピーク時出社人数を把握しなければ適正な席数を割り出せません。
営業部門と管理部門で出社率が大きく異なる場合、全社一律の縮小率を当てはめると、ある部署では席が不足し別の部署では余る歪みが生じます。
必要な席数は？在席率から決める3つのステップ
必要座席数は、社員数に感覚的な係数を掛けて決めるべきではありません。計測条件を揃えて算出しなければ、出社が集中する日に席が足りなくなるリスクがあります。
1. 在席率を測る条件を決める
在席率の計測は、対象・期間・時間帯の条件を統一して実施します。計測対象は部署ごとの全メンバー、計測期間は月初の繁忙期と通常の閑散期をまたぐ連続2週間、計測時間帯は午前（10:30頃）と午後（14:30頃）の各1回が実務上の目安です。
記録すべきなのは、実際にデスクで作業している人数であり、出社ログの人数そのものではありません。会議室や外出による離席を正確に数えることで、削減可能な座席枠が見えます。
2. 公表されている統計は分母を確かめて使う
公的統計を使うときは、母集団と分母を正しく理解します。直近1年間の全国テレワーク実施率は16.8%です（出典：国土交通省「報道発表資料『テレワーク実施率、安定基調で推移 ～令和７年度のテレワーク人口実態調査結果を公表します～』」）。
テレワーク実施者の1週間あたりの平均日数は週2日以上を維持しています（出典：国土交通省「令和6年度 テレワーク人口実態調査 －調査結果－」）。ただし、この平均日数は「年に1日以上テレワークを実施した就業者」のみを対象とした数値です。全社員に一律適用して席数を試算すると、必要な座席数を過小評価する危険があります。
3. 座席の比率と席が足りない日の行き先を決める
集中席・オープン席・Web会議ブースなどの席種比率は、各部署の作業実態へのヒアリングから割り出します。1日のうち単独作業に費やす時間や、Web会議の回数と参加人数を調べ、需要の高い席種から面積を割り振ります。
同時に、出社が重なって席が満杯になった場合の逃がし先（空き会議室のワークスペース化やカフェ席の執務利用ルール）を事前に定義しておきます。
フリーアドレスに向いている部署と固定席を残す部署
フリーアドレスは全社一律に適用するのではなく、部署ごとの業務特性で切り分けます。職種名による固定観念を排し、実態に即した判断基準を使います。
在席率と業務特性による向き不向きの判断基準
適用可否は、部署ごとの在席率の実測値とペーパーレス化の進捗度によって決まります。
職種別のテレワーク実施率を見ると、コンサルタント職（62.2%）やIT系技術職（58.3%）で高い水準を示しています（出典：株式会社パーソル総合研究所「第十回・テレワークに関する調査」）。業種別では情報通信業のテレワーカー割合が74.1%と最も高くなっています（出典：国土交通省「令和7年度 テレワーク人口実態調査 －調査結果－（別添1）」）。
これらの数値は業種全体の傾向にすぎないため、社内各部署の個別の出社実績と照らし合わせて判断します。
固定席を残すべき業務の条件
大量の紙書類や帳票を日常的に扱う部署、大型モニターや特殊機器が常時必要な部署は、無理にフリーアドレス化せず固定席を残します。総務・法務・経理の一部業務や、特定のハードウェア検証を行う開発チームなどが該当します。
無理にフリーアドレス化すると、書類の運搬負担や機器のセッティング工数が増え、かえって業務効率を損ないます。
フリーアドレスのデスクレイアウト6型で何が変わるか
デスクレイアウトには、対向型・同向型・背面型・ブース型・ベンゼン型・クロス型の代表的な6型があります。配置形状によって、作業効率、コミュニケーションの取りやすさ、必要面積が大きく変わります。
1. 対向型レイアウト（島型）
デスクを向かい合わせに配置する、最も一般的なレイアウトです。スペース効率に優れ、座席数を最大化できる反面、対面の視線やタイピング音が気になりやすいです。コスト削減や省スペース化を最優先するオフィスに適しています。
対向型の席の向きの配置例。
2. 同向型レイアウト（並列型）
すべてのデスクが同一方向を向くレイアウト（スクール型）です。前方からの視線が気にならず個人作業に没頭しやすい反面、横や前後での対話は生まれにくくなります。個人の集中作業が多い部署や固定席併用エリアに向いています。
3. 背面型レイアウト
背中合わせにデスクを配置するレイアウトです。作業中は壁やパーテーションに向かって集中でき、振り向けば背後のメンバーとすぐ相談できるバランスがあります。グループアドレスでのチーム利用に適しています。
背中合わせに座る席の関係の配置例。
4. ブース型レイアウト
デスクの周囲をパネルで囲み、個室感を高めたレイアウトです。Web会議や高度な集中作業に向きますが、設置面積が大きくなるため全席への採用には向きません。執務エリアの外周に数席置く運用が一般的です。
外周に少数置く集中ブースの配置例。
5. ベンゼン型レイアウト（120度型）
120度の角度で3方向に広がるデスクを連結するレイアウトです。隣や正面のメンバーと視線が直接合わず、適度なプライバシーを保ちながらコミュニケーションを取れます。動線が自然と交差するため、部署間の交流促進に適しています。
120度の天板と3席の向きの配置例。
6. クロス型レイアウト（斜め型）
通路に対してデスクを斜めに配置するレイアウトです。歩行時の視線が周囲に向きやすく、偶発的な会話が生まれやすくなります。通路面積を広めに確保する必要があるため、ゆとりのあるフロア向きです。
直線の通路に対して斜めのデスクの配置例。
6大レイアウト型の比較一覧
各型の特徴を一覧にすると、何を取り・何を差し出すかがはっきりします。自社の目的（省スペース・集中・交流など）に合う型を、この表で絞り込みます。
レイアウト型 |
視線の向き |
メリット（取れるもの） |
デメリット（差し出すもの） |
適した目的と運用タイプ |
対向型 |
向かい合わせ |
会話のしやすさ・最大の席数効率 |
視線や音の遮断が困難 |
コスト削減・省スペース（全席フリー・グループ） |
同向型 |
同一方向 |
個人作業への集中 |
対面での会話が起きにくい |
個人作業重視・省スペース（全席フリー・固定席併用） |
背面型 |
背中合わせ |
集中と相談の両立 |
席数効率（背面に広い通路が必要） |
集中確保・チーム連携（グループアドレス） |
ブース型 |
パネル向き |
高度の集中・Web会議環境 |
席数効率の低下（必要面積大） |
高集中・Web会議（共用エリア・部分設置） |
ベンゼン型 |
120度外向き |
視線の自然な分散・交流促進 |
席数効率・通路のレイアウト難度 |
部署間交流・コミュニケーション重視（全席フリー） |
クロス型 |
十字・斜め |
動線の交差・偶発的な接点 |
席数効率・必要通路面積の増大 |
偶発的対話の創出（全席フリーアドレス） |
執務席以外のエリアと面積を決める4つのポイント
執務デスク以外の共用エリアは、余剰スペースを埋めるためのものではなく、社員が特定の席に滞留する「席の固定化」を防ぐ仕掛けです。
業務に応じて多様なエリアを選択できる環境では、そうでない環境と比べて社員が意識的に座席を変える割合が5倍以上に高まります（出典：パーソルファシリティマネジメント株式会社「フリーアドレス下ではたらく20代～50代オフィスワーカーの実態結果発表」）。
1. 集中するためのエリアは動線から外れているか
個室ブースや集中カウンターは、人が頻繁に行き交うメイン動線から外れた静かな外周部（窓際やフロアの突き当たり）に配置します。出入口と執務席の間に集中エリアを置くと、歩行者の足音や視線が集まり、集中環境が損なわれます。
集中席を主通路から外すの配置例。
2. 打ち合わせのエリアは入口寄りにあるか
ファミレス席やオープンミーティングスペースなど声が出る協働エリアは、フロアの出入口付近に配置します。人が集まり会話が発生するエリアを執務エリアの奥に置くと、周囲の執務席に騒音が広がり集中を妨げます。
入口付近のファミレス席の配置例。
3. コピー機・ロッカー・給茶機は執務席から離れているか
複合機や個人ロッカー、カフェサーバーなどの共用設備は、執務デスクから適度な距離を離して配置します。特定デスクのすぐ隣に置くと、その席の利便性が突出し、特定の社員による占有や固定化を招きます。
4. 気積と廊下幅の規定に収まっているか
レイアウト計画では、法令で定められた衛生基準および建築避難基準を満たしているかを確認します。
事務所衛生基準規則に基づき、設備が占める容積や床面から4メートルを超える高さの空間を除いたうえで、労働者1人あたり10立方メートル以上の気積が必要です。天井高2.5mなら、1人あたり床面積4平方メートルが最低基準の目安になります。
建築基準法施行令第119条では、両側に居室がある廊下は1.6メートル以上、その他の場合は1.2メートル以上の幅が義務付けられています。居室の床面積合計が200平方メートル（地階は100平方メートル）を超える階に適用されます。対象外の小規模オフィスでも、執務室内のデスク間通路は実務上900〜1,200mm程度を確保するのが安全です。法定の廊下幅と、執務室内の推奨通路幅は区分して整理します。
フリーアドレスで導入すべき設備とICT環境4種類
座席共有を前提とするなら、什器からデジタル環境まで仕様を揃える必要があります。
1. 配線と増連に対応したデスク
フリーアドレス用デスクは、将来の席数変更に対応できる連結・増連構造と、天板下で電源やLANを処理できる配線ダクトを備えていることが実務上の要件です。
連結天板の支持と配線ダクトの配置例。
既製家具の規格サイズだけで組むと、柱まわりや壁際に無駄な隙間が生じたり、通路幅を狭めたりします。SITURAEMONでは、幅や奥行きを1cm単位で指定できるスマート造作家具により、実寸のフロア寸法に合わせたデスク配置が可能です。天板への配線孔加工や素材の指定もWeb上で確定でき、配置案の比較と設計変更にすぐ対応できます。
2. 個人ロッカーとモバイルワゴン
固定席をなくす運用では、個人の書類やノートPC、私物を保管・運搬できる収納計画が不可欠です。個人ロッカーはフリーアドレスを利用する全社員分、社内移動用バッグやワゴンは退勤時にデスク上を空にできる容量、共通収納キャビネットは部門共有の書類や文具の集約保管に使います。退勤時に机上へ私物を残さない運用を可能にする収納容量を確保します。
個人ロッカーと運搬ワゴンの配置例。
3. 集中ブースとWEB会議ブース
周囲の雑音を気にせずWeb会議やソロワークに没頭できるブースの設置台数を設計します。社内で同時に発生するWeb会議の最大件数を実測し、不足のないブース数を割り出します。フロアの有効面積に応じて、完全クローズド型個室とオープンブース型を組み合わせて配置します。
4. Wi-Fi・クラウド環境と座席を把握する仕組み
フロア内のどの席でも安定して業務できるWi-Fiと、安全なクラウドストレージ環境を整備します。相手の着席位置を確認できる座席管理アプリやグループウェアのステータス共有を入れると、所在確認の手間を減らせます。
席の固定化はどこまでが問題か？防ぐための運用ルール
導入後に同じ社員が同じ席に座り続ける「席の固定化」は多くの企業で見られます。無条件に失敗と断じるのではなく、導入目的に照らして許容範囲を見極めます。
固定化は失敗ではない？目的に応じた許容の線引き
フリーアドレス導入企業の約4割で座席の固定化が発生していると報告されています（出典：パーソルファシリティマネジメント株式会社「フリーアドレス下ではたらく20代～50代オフィスワーカーの実態結果発表」）。
省スペース化やオフィスコスト削減が主目的なら、利用位置が多少固定化していても、全体の座席数が効率化されていれば目的は達成されています。固定化が真に課題になるのは、部門間の交流活性化や新しいコミュニケーションの創出を主目的としている場合です。
固定化を防ぐ場合に設定すべき4つの運用ルール
コミュニケーション活性化のために座席の流動性を高めたい場合は、次のルールを明文化します。前日と同じ席への連続着席を避ける推奨、個室・ブース利用を1回最大2時間までとする時間制限、60分以上の外出・会議時は私物を片付けて席を解放する運用、退勤時のクリアデスク徹底です。
禁止事項として押し付けるのではなく、誰もが座席を利用するための共通マナーとして定着を図ります。
試験運用からレイアウト図に落とすまでの4つの手順
全社一括でオフィス全面を改装すると、出社傾向とズレたときのやり直しコストが大きくなります。リスクを抑えるには、段階的な移行が有効です。
1. 対象部署を絞って試験運用を行う
在席率の低い1〜2部門をパイロットとして選定し、一定エリア内で先行して試験運用を始めます。繁忙期と通常期の両方を含む2〜3か月間の運用データを集めます。
2. 席数と座席の比率・運用ルールを直してから広げる
試験運用中の座席利用率やブースの稼働率、現場のフィードバックを検証します。不足している席種を追加し、余剰なスペースを組み替えるなど、什器配置と運用ルールを微修正します。
次の展開で家具を追加調達する際も、SITURAEMONなら配置案ごとの価格と納期をWeb上ですぐ確認できます。入荷待ちで展開計画を遅らせにくくなります。
3. 決めた内容を縮尺入りの平面図に落とす
試験結果を反映した最終仕様をもとに、正確な縮尺を入れたオフィス平面図を作成します。縮尺・方位・柱・窓・出入口の位置、席種ごとの配置と座席数、集中エリア・協働エリア・共用設備の配置区分、法定基準および推奨基準を満たす通路幅を図面に落とします。平面図上で避難動線と回遊動線が確保されているかを検証します。
4. 導入後に在席率と席の使われ方を測り直す
全面移行後も、3か月後および半年後に在席率と座席利用状況を再計測します。導入前のベースラインと同じ計測条件で比較すると、改善度合いや新たな課題を客観的に把握でき、継続的なレイアウト最適化につながります。
フリーアドレスのレイアウトの決め方まとめ
フリーアドレスのデスクレイアウトは、配置の好みではなく、導入目的の明確化と実測データに基づく席数設計から逆算して決めます。最優先目的を絞り、部署ごとの在席率を測って席種比率を割り出せば、自社に合うデスク配置とフロアゾーニングが見えてきます。
平面図を実空間にする段階では、フロアの実寸に合わせた家具調達が不可欠です。既製品の刻みだと、1人あたり席幅と通路幅のどちらかを妥協しがちです。
SITURAEMON（シツラエモン）は、天板と脚を組み合わせ、幅・奥行きを1cm単位で指定できる法人向け家具調達サービスです。柱まわりや壁面のデッドスペースを活かし、通路幅や席数を犠牲にしないフリーアドレス席をWeb上で見積・発注できます。無垢材・突板・メラミン・リノリウム・FENIXなど素材も選べ、条件を満たす注文は最短5営業日で出荷されます。
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